見積書に掲載されている数量の計算方法や単価の考え方が会社や担当者によって違うと、価格の妥当性を確認することができなくなります。そのために「建築数量積算基準」という官民共通で定義されている方法を基準にするのが一般的です。
同じように、内訳についても「建築工事内訳書基準様式」に工事費の分類方法や各分類に含ま得れる詳細な施工項目などが定義されています。
ですが、建築工事内訳書基準様式に定義されている工事費の分類は、国交省が開示している「長期修繕計画書様式」と一致していない部分があります。
そのため、コンサルタントが管理組合に把握しやすいように施工項目を整理するケースがよくあります。
見積の内容を理解するだけでも、建築に明るくない理事や修繕委員には大きな負担になります。
そういった視点から見ても、大規模修繕コンサルタントに設計や監理を依頼する設計監理方式が一般的になってきているのもうなずけます。
